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iPhoneを別格扱いするマスコミの愚

マスコミ 経済

iPhoneは売れる」と騒いでいたマスコミが、手のひらを返して「売れていない」と騒ぐ。その間、ソフトバンクに踊らされたのは、消費者ではなくマスコミの方だ。まあ、いつものことだが。

2ヶ月前のブログ「iPhoneは社会現象になるか」(id:SHARP:20080711)で予想した通り、ブームにはなりえない。そして、そのこと自体も騒ぐような話ではない。iPhoneなんて単なる携帯電話、あるいはスマートフォンの一機種に過ぎない。別格扱いすること自体が間違いなのだ。

スマートフォン戦線異常あり iPhone失速、ドコモ攻勢(9月4日18時49分配信 産経新聞)

 日本では100万台売れる−との予測もあったアイフォーンに、もはや当初の勢いはない。アップルとソフトバンクは販売実績を極秘にしているが、通信業界に詳しいUBS証券の乾牧夫シニアアナリストは「20万台前後で止まっている感がある」と推測。年内販売は控えめに35万台程度と見積もっていたが、それにも及ばない情勢という。
 アイフォーンは、タッチパネル式大型液晶画面による斬新な操作性▽インターネット閲覧の容易さ▽未来的なデザイン▽音楽プレーヤーを一体化した利便性−などが魅力だった。しかし、絵文字が使えず、おサイフケータイワンセグ放送受信機も搭載されていない。アイフォーンに買い替えると携帯メールのアドレスが変わってしまうことや、電池の持続力の短さなども災いし、購入層はアップル製品の愛好者などにとどまっているもようだ。
 乾氏は「新しい提案のある製品だが、日本向けに手直しせず発売した点で市場を見誤っていた。一定のヒットはしたが、戦後処理も必要な段階だ」とアイフォーン商戦を総括。携帯が電話とメール機能にとどまっていた欧米と異なり、「日本はすでにネット閲覧や音楽再生機能を盛り込んでいる。アイフォーンの新規性は薄い」と市場環境の相違を指摘した。
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